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超低金利時代の現在、銀行（郵便局）にお金を預けていてもなかなか殖えないためか、日本でも貯蓄から投資へ少しずつですがシフトしてきており、インターネット上では上記なような魅力的な言葉が、そして書店に行っても上記のようなタイトルの本が溢れかえっていますので、株、FX（外国為替証拠金取引）を行えば『簡単に楽して儲かる』と思って、株、FX（外国為替証拠金取引）に手を出した結果、残念ながら大きく資産を減らしてしまった方が実に多いようです( ´△｀)
確かに株、FX（外国為替証拠金取引）で短期間で資産を数倍〜にした投資家がいることも確かですが、逆に言えばそれほどリターンがあるということはそれだけリスクが高いと言う事でもあるのです。
そこで当サイトでは投資（資産運用）には興味があるが、ハイリスク・ハイリターンのような投資ではなく、ローリスク・ローリターン（実はハイリターン？）でも確実に将来のために資産を殖やして行きたい方にピッタリなインデックス投信とはどのような商品で、どのように始めて行けば良いのか？を具体的に、そして分かりやすく説明していますので、これから投資信託、インデックス投信（インデックスファンド）、ETF（株価指数連動型上場投資信託）を始めようと思われている方は参考にしていただければと思います。
| 銀行預金vs資産運用（投資） | |
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日本人の多くは何の疑いもナシに自分の資産を銀行（郵便局）に預けていると思いますが、資産全てを銀行（郵便局）に預けていることが実は大きなリスクになっていることをご存知ですか？確かに銀行（郵便局）に預けておけば元本は保障されますが、その分、低金利によってスズメの涙ほどのリターン（利息）しか得る事ができません。せっかく汗水流して？得た大切な資産（お金）にも関わらずです。。。
例えば将来的に物価が上がりインフレが起こったとします。銀行に100万円預けていれば減る事はないので損することはないと思っている方が多いかもしれませんが、実際には100万円は減ってなくてもお金の価値が下がっているので損をしているんです（いままで100万円で買えた物が買えなくなるためです）。
2007年夏のサブプライムローン問題をきっかけに2008年にはアメリカ4位の大手証券会社リーマン・ブラザーズ破綻などがあり、日本でも株価が暴落し、為替相場も一時的に1ドル100円を切るなど円高ドル安が急激に進んだため、投資した金融商品が目減りし、痛い思いをした投資家も多く、このような事が起こると金融について知識のない方たちは、「やっぱり株なんてするもんじゃない！」と思っているようですが、この考えは大きな間違いです！
確かにサブプライムローン問題、リーマン破綻などのような事が起こると個別銘柄だけでなく一時的に市場全体が大幅に下がる事がありますが、過去の統計からみれば株価指数（市場全体の指数）などは上下を繰り返しながらじわじわと右肩上がりに上がる可能性が高いので（これからの将来も右肩上がりになると信じたい・・・）、株（個別銘柄ではなく市場指数）などの金融商品は下がっているときこそ実は大きなチャンスかもしれないのです！
しかしいくら株価指数（市場全体の指数）が右肩上がりに上がっていくといっても個別銘柄、上場企業全ての株価が右肩上がりに上がっていくわけではありません。
株価が上がっていく企業もあれば下がっていく企業もあり、それらを平均すると市場全体の株価は右肩上がりに上がっていくというだけですので、投資、資産運用するといっても金融素人が自分で選んだ個別株に狙いを絞って投資するのはリスクが高く、残念ながらかなりの確立で資産が目減りする可能性が高くなります。。。(
´△｀)やはり投資、資産運用するといってもできるだけリスクを避け、確実に資産を殖やしたい方がほとんどだと思います。そのような方にピッタリな金融商品、投資法がインデックスファンド・ETF（株価指数連動型上場投資信託）で分散投資することだと思います。
しかし毎日仕事で忙しく金融、投資信託、インデックス投信、ETFについて勉強する時間なんてない方も多いかもしれませんし、インデックスファンドで分散投資することが合理的だと分かっても、具体的な証券会社、ファンド選びは難しいものです。
そこで当サイトではインデックス投信、ETFを始める場合の証券会社選び、具体的なおすすめファンド名（商品）を紹介し、すぐにでもインデックスファンドで分散投資、資産運用できるように説明していますので参考にしていただければと思います。
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投資信託とは、資産運用会社（投資信託会社）が不特定多数の投資家から集めた資金を『株・債権・不動産・金・商品先物』などの金融商品に投資し、その運用で得た利益を投資家に分配、還元する元本が保証されていない金融商品のことです。
では200の個別株を自分で購入すれば良いのではないか？と思われる方もいるかもしれませんが、通常、株式は数十万円〜からしか購入できないため、複数の銘柄に投資しようと思えばかなり多額の資金が必要ですので、個人投資家がこのような資産運用をする事はまず不可能です。
私たち投資家は販売会社（証券会社・銀行・郵便局）などを通じて投資信託を購入し、投資家の資産は信託銀行に預けられ、投資信託会社が信託銀行に指示を出してその資産を運用するのです。
為替変動リスクとは外国為替相場の変動により投資している外貨建て金融商品（株式・債券・投資信託・外貨預金・外貨MMF・FX）の価格が下がる可能性があるリスクのことで、為替相場の変動によって投資している外貨建て金融商品が元本割れすることもあるのです。
もちろん長期間、市場を上回る運用成績を上げているアクティブ投信があることも確かですが、金融素人、これから投資信託を始めようという方がそのようなアクティブ投信を見極める事自体かなり難しく、そもそもいままで市場を上回り続けていたアクティブファンドがこれからも市場を上回り続ける保障などないのです。
もちろん、アクティブ投信のほうが運用成績が上回る可能性はありますので一概にアクティブファンドのほうが不利だとはいえませんが、仮に同じ運用成績だった場合は手数料がそのままリターンの差となってしまいますし、実際には1度きりの購入ではなく、毎年、または毎月、投信を購入するとなると購入時にかかる販売手数料が大きくのしかかってきますので、上記以上にかなり大きな差となってしまうのです！
株式投資信託でも分配金、解約益、償還差益の場合は源泉徴収となっていますので、自動的に税金が差引かれるのですが（確定申告することも可能です）、『株式投資信託で売却益があった場合は申告分離課税（他の所得と合算せず税額を求める）となり、確定申告が必要となります。』
上記を見れば『特定口座（源泉徴収あり）』を選択すれば投資家自身は特に何もしなくても良いため手間がかからずお得に思えますが、複数の口座を持っていたり、年間の売却益によっては結局、確定申告が必要になることがありますので注意が必要です。
子供でも分かりますが金利が高ければ高いほどお金が殖えて行きますので当然といえば当然ですが・・・
インデックス投信（インデックスファンド）とは、『日経平均（日経225）、TOPIX（東証株価指数）、MSCIコクサイ指数など市場の株価指数に連動した運用成績を目指す投資信託（ファンド）』のことです。
個別株というものは企業の業績次第で上がるかもしれませんし、下がるかもしれません。このような不確定要素が多い個別株に、金融素人が投資するという事はパチンコなどと同様、一種のギャンブルに近いものがあります。
株式市場では上がる銘柄もあれば下がる銘柄もあり、またいくら魅力的な金融商品、市場でも運悪くその金融商品、市場が大幅に下がる可能性は十分考えられます。
インデックス投信、ETFで分散投資すればリスクをある程度、管理する事が可能で、安定したリターンを得る事ができますが、それでもサブプライムローン問題、リーマン・ブラザーズ破綻、世界同時株安などによって年間マイナスになってしまうことがあるのも事実です。しかしそのような場合でも『長期で資産運用していく場合はこのようなこともある』と割り切ることも大切ですよ。
インデックスファンドなどの投資信託を購入する際に必要なのが『販売手数料』で、この販売手数料は投資信託を販売する証券会社、銀行、郵便局が一定の範囲内で自由に設定する事ができるため、同じファンド（商品）であっても販売会社によって販売手数料が異なる場合がありますので注意が必要です。