インデックス投信 vs ETF



『究極のインデックス投信、インデックス投信の進化系といわれているのが、ETF(株価指数連動型上場投資信託)です。』

ETF(株価指数連動型上場投資信託)とは、証券取引所に上場され、株式と同様に市場で売買できる投資信託の事で、インデックスファンドと同じように市場(日経平均・TOPIXなど)に連動した値動きをしますが、インデックス投信と違い取引時間内ならリアルタイムに随時、売買できる事が大きな特徴です(インデックスファンドは通常1日1回)。

インデックス投信はアクティブ投信よりもコスト(手数料)が安く、比較的安定したリターンを得る事が可能なのですが、実はインデックスファンド同様に比較的安定したリターンを得る事ができ、さらに場合によってはインデックス投信よりもコスト(手数料)が安くなるのが『ETF(株価指数連動型上場投資信託)』なのです。

欧米など世界的に見れば日本で上場されているETFの数はまだまだ少ないのですが、2008年3月25日、「3年後(2011年)にETFの本数を100本と現在の3倍に増やします」と、東京証券取引所の斉藤惇社長が発表したことから、日本でもETFの売買が活発になりました(2017年現在、東京証券取引所のETF上場数は国内ETF163+外国ETF47=210となっています)。

また2010年から日銀が大量のETFを買い入れ、その買い入れ額は年々増加し、2017年現在、ETF買い入れ総額(日銀のETF保有残高)は10兆円を超えています(^^;)

 ETFvsインデックスファンド


市場(日経平均など)に連動した値動きをする事からほぼ同様の運用成績が期待できる両者(インデックス投信とETF)ですが、ではインデックスファンドとETFではどちらがお得、有利なのでしょうか?

これは取引の仕方によってコストが異なってきますので一概には言えませんが、毎月、取引するような場合(積立する場合など)は販売手数料が安いインデックス投信が、比較的まとまったお金を一度に購入し、取引回数が少ない場合はETFが有利となります。

具体的な特徴とコスト(手数料)は以下の通りです。


/ ETF インデックス投信
取扱会社 全国の証券会社(国内ETFの場合) 証券会社、銀行、郵便局
取引時間 株と同様リアルタイムで可能 通常1日1回程度
売買単位 数万、数十万円単位~ 1万~可能
分配金 再投資できない 自動的に再投資できるものが多い
信用取引 不可


銀行、郵便局ではETFは販売しておらず、さらに証券会社でも海外ETFを取り扱っている証券会社はまだそれほど多くありません。


ではコスト(手数料)はどれほど違うのでしょうか?


100万円を購入、10年間保有した場合・・・


手数料比較(例) 購入時 年間 10年間
ETF(国内) 販売手数料1千 信託報酬0.2% 千+2万=2万1千
インデックス投信 販売手数料0% 信託報酬0.5% 0万+5万=5万


分かりやすくするため分配金を再投資しないとして計算しています(ETFはそもそも再投資できませんが)。また上記の手数料はあくまでも例で、最低水準の手数料(販売手数料)で比較していますが、インデックスファンド、ETFの銘柄、購入する販売会社によって手数料(販売手数料)は大きく異なりますので注意しましょう。


上記の通り、ETFはインデックス投信に比べ購入時にかかる販売手数料は若干、高めですが(証券会社によってETFの購入手数料はかなり差があります)、信託報酬が割安になっていますので、結果、売買回数が少ない場合は当然、ETFが有利となります。

こう見るとインデックス投信のほうが不利なようにも見えますが、ETFは一度に数万、数十万円単位でしか売買できず、販売手数料もインデックスファンドに比べ高いので、毎月、こつこつ積み立てて行くような場合はインデックス投信のほうが有利と言えるでしょう。

実際にはインデックス投信、ETFだけにこだわるのではなく、インデックスファンドとETFを組み合わせて資産運用していくことが理想的かもしれません。

例えば毎月インデックス投信で積み立て、一定額以上(例えば100万円以上)貯まったらETFに移行すれば、ETFのデメリットである購入時にかかる販売手数料を抑えることが可能なので、より効率的な運用が可能となるのです(リレー投資)。

また日経225(日経平均株価)、TOPIX(東証株価指数)に連動したETFだけでなく、海外の株価指数に連動したETFも徐々にではありますが日本の証券会社から購入する事が出来るようになっていますので、インデックスファンド同様、ETFで世界に分散投資する事も可能となってきています(海外のETFは国内ETFに比べてコストは高くなります)。

インデックスファンドからETFへのリレー投資は必然的にインデックスファンドの売却を行うため、売却益があった場合は税金がかかりますので注意しましょう(インデックス投信の税金)。


当然、TOPIX、日経平均の指数が上下すれば購入価格(最低投資金額)も上下します。例えば「TOPIX連動型上場投資信託」の場合、TOPIXが「1,600」の時であれば約16万円が最低投資金額ですが、2008年秋のように株価指数が大幅下落し、TOPIXが800になれば最低投資金額は約8万円に下がります。


 ETFのオススメ証券会社は?


ETFはまだ証券会社によってはそれほど多く取り扱っていないこともありますが、『SBI証券楽天証券』の2社が比較的、豊富なラインナップとなっており、購入手数料も安いので、ETFを購入する場合はこの2社が候補となりますね。

ちなみに国内ETFの場合、流動性(市場での売買のしやすさ)が高く、日経平均株価に連動したETFよりも銘柄数が多く、分散効果が期待できる『TOPIXに連動したETF』のほうがオススメだとされています(約1700 vs 200)。

国内ETFであれば購入単位が低く、流動性が高い『TOPIX連動型上場投資信託』がオススメです。


 海外上場ETFで世界へ分散投資


日本で上場されているETFだけでなく、海外上場ETFを取り扱うようになった証券会社も近年は増えていますので、日本にいながら世界の市場に連動するETFに投資する事が可能となり、投資家にとっては選択肢が広がるだけでなく、世界のETFで分散投資する事も可能な時代となりました。

では海外のETFを購入する場合、どこの証券会社が良いのでしょうか?

やはり海外ETFも証券会社によって手数料にかなり差があり、ネット証券の『SBI証券楽天証券』の2社が世界のETFを取り扱っている数も多く、手数料も安いのでオススメです。

海外ETFは「国内手数料+現地手数料+為替手数料」が必要となりますので、国内ETFに比べて手数料が高くなります。

ちなみに海外ETFの場合、以下の銘柄が人気があるようです。

◎上場インデックスファンド海外新興国株式(MSCIエマージング)

「中国・ブラジル・韓国・ロシア・台湾・南アフリカ・インド・メキシコ・UAE・エジプト・フィリピン・カタール・トルコ・マレーシア・インドネシア・タイ・コロンビア」など、世界23の新興国へ分散投資することができるETFで、新興国に期待する場合は是非ともポートフォリオに加えたいETFです(信託報酬0.25%)。

◎iシェアーズ MSCI EAFE

「英国・日本・フランス・ドイツ・スイス・オーストリア・スペイン・イタリア」など、北米(アメリカ・カナダ)以外の約20ヶ国の先進国株式に分散投資できるETFです(信託報酬0.34%)。

日本株が約20%組入れられていますので、TOPIX連動型上場投資信託をすでに保有しており、日本株を外したい場合は下記のiシェアーズ MSCI コクサイなどを保有するほうがベストです。

◎iシェアーズ MSCI コクサイ

「アメリカ(約60%)・英国・フランス・ドイツ・カナダ・スイス・オーストリア・スペイン・香港・スウェーデン」など、日本を除く約20ヶ国の先進国へ分散投資可能なETFです(信託報酬0.25%)。

◎バンガード・S&P500ETF

アメリカの株価指数S&P500に連動するETFです。

アメリカが含まれていない『iシェアーズ MSCI EAFE』などに投資する場合はポートフォリオに加えざるを得ないETFで、信託報酬が安いのも魅力です(信託報酬0.05%)。


ETFもインデックス投信同様、異なる地域へ分散投資することが非常に重要となりますので、日本株式のインデックスファンド、ETFを保有している場合は、日本が入っていない『iシェアーズ MSCI コクサイ』1つだけで日本を除く世界へ分散投資することも可能で、成長力に期待するのであれば世界25の新興国へ分散投資可能な『海外新興国株式(MSCIエマージング)』もポートフォリオに加えたいですね。

具体的には・・・

・『日本20%・アメリカ30%・新興国25%・先進国(アメリカ日本除く)25%』

・『新興国30%・先進国(アメリカを除き日本含む)35%・アメリカ35%』

など・・・

さらに具体的には・・・

・バンガード・S&P500ETF ⇒「35%」
・MSCIエマージング⇒「30%」
・iシェアーズ MSCI EAFE⇒「35%」

など・・・

もちろん上記は株式のみのポートフォリオです。

株式だけに投資することはリスクをコントロールすることが難しくなりますので、リスクをコントロールし、安定したリターンを狙うためには当然、債券もポートフォリオに加えたいところです。

ただ債券ETFの数はまだ少ないので、ETFを積極的に利用したい場合でも、株式はETF中心で、債券はインデックス投信で運用せざるを得ませんが、当然、債券ETFのラインナップが充実し、選択肢が広がれば債権ETFもポートフォリオに加えたいですね。


海外ETFをネット証券で購入する場合、外国株と同じ一般口座扱いとなりますので、売却益(損)があった場合は確定申告が必要となりますので注意しましょう。

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